16.健康とメンタルケア – 社長引退後の「心身の資産管理」を考える

長年の経営者人生の次に待つ、自分自身との向き合い方

この記事で解決できる課題

  • ✅ 引退後、生活リズムが崩れて体調が不安定になってきた
  • ✅ 会社に行かなくなり、人と話す機会が減った
  • ✅ 孤独や無力感を感じるが、誰に相談すればいいかわからない
  • ✅ 自分の健康状態に不安があるが、病院に行く習慣がない
  • ✅ メンタルの落ち込みや、家族との距離感に悩んでいる
  • ✅ 引退後の健康管理を「資産防衛」の視点で考えたい

1. はじめに

経営者として多忙な日々を送り、事業承継を終えて引退した後、多くの方が初めて直面するのが、「自分の体調」と「心の状態」と向き合う時間の増加です。

引退後の健康問題やメンタルの落ち込みは、準備していなかった”第2の相続リスク”ともいえます。本記事では、経営者としての誇りを保ちつつ、健やかで前向きな余生を設計するための健康とメンタルの整え方を提案します。これは単なる「生活の質」の問題ではなく、築き上げた資産を有効活用し、家族への負担を軽減するための重要な「資産管理戦略」でもあります。

健康への投資は、あなたが築き上げた会社や資産を守る防波堤となります。心身の健康は、次の人生を充実させるための最も重要な「目に見えない資産」なのです。

2. 引退後に起こりやすい身体・心の変化

分類 主な変化 背景・原因
身体 筋力低下、体重増加、生活習慣病悪化、免疫力低下 外出・運動機会の減少、生活リズムの崩れ、ストレス対処法の変化
精神 孤独感、無気力感、怒りっぽさ、不眠、認知機能の変化 役割喪失、社会的つながりの減少、家族との距離感の変化、日常の刺激減少
社会的 人間関係の減少、家庭内での居場所の不確かさ 職場コミュニティからの離脱、社会的役割の変化、自己肯定感の低下

年代別・性別の特徴と注意点

筆者の臨床経験および日本老年医学会「フレイル診療ガイド2018」に基づくと、以下の特徴があります:

  • 60代前半:体力・気力の衰えを自覚しにくい時期。無理をしがちなため、生活習慣病リスクに注意
  • 60代後半~70代:体力低下を自覚する時期。転倒予防と認知機能維持が重要課題に
  • 80代以上:複数の健康問題が同時に発生しやすい。多剤服用のリスク管理と介護予防が焦点

性別による違い

健康長寿医療センター研究所「高齢者の健康に関する縦断的調査2022」に基づくと:

  • 男性:社会的孤立リスクが高く、会話機会の確保が重要
  • 女性:骨粗しょう症リスクが高く、カルシウム・ビタミンD摂取と骨密度検査が重要

家族構成別の注意点

筆者の経験に基づくと:

  • 夫婦世帯:役割分担の再構築、共通の趣味・活動の創出
  • 単身世帯:社会とのつながり維持、緊急時の連絡体制構築が最優先課題
  • 配偶者が要介護の場合:介護負担によるケアラー(介護者)うつの予防、レスパイトケア(一時休息)の活用

3. 健康とメンタルケアの基本的アプローチ

引退後の健康とメンタルケアは、以下の基本的アプローチで取り組むことが効果的です。

  1. 予防医学的アプローチ:問題が発生する前に予防策を講じる
  2. 包括的視点:身体・精神・社会的側面をバランス良く管理する
  3. 資産防衛の視点:健康を「目に見えない資産」として管理する
  4. 専門家との連携:必要に応じて適切な専門家のサポートを受ける
  5. 家族・社会との協働:一人で抱え込まず、周囲との協力体制を構築する

これらのアプローチを組み合わせることで、引退後の生活の質を高め、医療・介護費用の削減にもつながります。

会社経営で培った「計画性」「リスク管理」「外部知見の活用」という思考パターンは、自分自身の健康管理にも応用できます。

4. 解決策・戦略の具体的提案

4.1 年齢に合わせた運動習慣の構築

  • ウォーキング(1日30分)、軽い筋トレ、ラジオ体操は年齢を問わず効果的
  • スポーツジム、健康教室、地域の運動サークルへの参加は社会性維持にも貢献
  • ゴルフや登山など「楽しめる運動」が長続きの鍵
  • 60代以降は筋力トレーニングを週2回以上取り入れることで、サルコペニア(筋肉減少症)を予防(日本サルコペニア・フレイル学会「サルコペニア診療ガイドライン2023年版」に基づく推奨)
  • バランス運動(片足立ち、太極拳など)を取り入れることで転倒リスクを38%低減可能(Sherrington C, et al. “Exercise for preventing falls in older people living in the community,” Cochrane Database of Systematic Reviews, 2019)

【ポイント】

  • 健診を通じてがんを早期発見し、最小限の治療で済んだことで医療費・体力的負担を大幅に軽減
  • 元経営者の交流会で新たな社会的役割を見出し、精神的充実感を回復
  • 家族との定期的な交流により、孤独感の防止と世代間の知恵の継承が実現

事例2:小売業B社 前社長(68歳女性)の場合

【背景】

  • 創業した会社を5年前に娘婿に承継
  • 持病に高血圧、軽度の骨粗しょう症あり
  • 夫と二人暮らし、夫は軽度の認知機能低下が始まっている

【実践プラン】

項目 実践内容 成果
運動 週2回の太極拳教室、毎日の健康体操 骨密度維持、バランス能力の向上
食事 カルシウム・タンパク質摂取の意識化、減塩食の実践 血圧の安定、骨粗しょう症の進行抑制
健診 定期検診と骨密度測定の継続 健康状態の安定的維持
メンタル 地域女性起業家ネットワークでのメンター活動 社会的有用感の維持、自己肯定感の向上
家族 夫の認知機能維持のための共同活動(旅行計画など) 夫婦関係の強化、夫の認知機能低下の抑制
法的準備 家族信託の設定、任意後見制度の利用準備 将来への不安軽減、資産保全体制の確立

【ポイント】

  • 自身の健康管理と夫のケアの両立を図り、「介護離職」のリスクを回避
  • 専門職(FP、弁護士)と連携し、夫婦の将来に備えた法的・経済的な体制を構築
  • 自身の経験を地域の女性起業家に還元する活動が新たな生きがいとなっている

>優先度の高い運動

筆者の経験と日本理学療法士協会「高齢者の運動指針2022」に基づくと:

  • バランス運動:週3回、各5~10分(転倒予防効果が最も高い)
  • 筋力トレーニング:週2回、各20分(筋肉量維持に必須)
  • 有酸素運動:週3~5回、各30分(心肺機能維持に効果的)

4.2 食生活の最適化

  • 糖質・塩分・アルコールの適正化(特に引退後は活動量減少により消費カロリーが減少するため摂取量の調整が必要)
  • 朝食を抜かない/夜食を控える
  • 栄養バランスを考えた食事と、必要に応じた適切なサプリメント活用
  • 年代別のポイント(日本老年医学会・日本老年栄養学会「高齢者の食生活指針2021」に基づく):
    • 60代:タンパク質摂取量を意識的に増やす(1日体重1kgあたり1.0~1.2g)
    • 70代以降:ビタミンD・カルシウム摂取と水分摂取量の確保(脱水予防)

実践のポイント(性別・状況別)

筆者の臨床経験に基づくと:

  • 男性単身者:簡単調理の習得、栄養バランスの良い配食サービス活用
  • 女性:骨粗しょう症予防のためのカルシウム(800mg/日)とビタミンD(10~20μg/日)の意識的摂取(日本骨粗しょう症学会「骨粗しょう症の予防と治療ガイドライン2023年版」より)
  • 既往歴がある場合:かかりつけ医と連携した食事療法の個別化(糖尿病、高血圧など)

4.3 定期的な健康チェック体制の確立

  • 年1回の人間ドック+かかりつけ医での定期受診が基本
  • 基礎疾患がある場合は、3~6ヶ月に1回の定期受診を推奨
  • 検査項目の年代別重点ポイント(厚生労働省「高齢者の保健事業のあり方に関する検討会報告書2021」に基づく):
    • 60代:生活習慣病スクリーニング(血圧、血糖、脂質)、がん検診
    • 70代:上記に加え、骨密度検査、認知機能評価
    • 80代以上:ポリファーマシー(多剤服用)チェック、フレイル評価
  • かかりつけ医・歯科医・眼科の確保と定期的な受診

公的制度の活用

  • 後期高齢者医療制度の健診(75歳以上、無料または低額)
  • 市区町村の各種検診事業(胃がん・大腸がん・肺がん・前立腺がん検診など)
  • 介護予防・日常生活支援総合事業(65歳以上、地域包括支援センターで相談可)

4.4 認知機能維持のための習慣づくり

  • 新しいことに挑戦する習慣(楽器、言語学習、創作活動など)
  • 複数人での知的活動(読書会、討論、ゲーム)
  • デュアルタスク(2つのことを同時に行う)練習
  • 認知症予防に効果的な「FINGER法」の実践(Ngandu T, et al. “A 2 year multidomain intervention of diet, exercise, cognitive training, and vascular risk monitoring versus control to prevent cognitive decline in at-risk elderly people (FINGER): a randomised controlled trial,” The Lancet, 2015; 385:2255-2263):
    • 食事:地中海食・DASH食の要素を取り入れる
    • 運動:有酸素運動と筋力トレーニングの組み合わせ
    • 知的活動:脳トレーニング
    • 社会活動:定期的な他者との交流
    • 血管リスク管理:高血圧・糖尿病などの管理

4.5 メンタルケアの実践

以下の表は、厚生労働省「高齢者のこころの健康づくりマニュアル2021」と日本老年精神医学会「高齢者のメンタルヘルスケアガイド2022」の内容を参考に、筆者が再構成したものです。

心の変化 具体的症状 対応策 専門家に相談すべきサイン
無力感 「自分の役割がなくなった」「存在価値を感じない」 新しい役割を持つ:相談役、地域活動、趣味の継続、知識・経験の伝承活動 2週間以上続く深い喪失感、日常活動への興味の完全な喪失
孤独感 「話す人がいない」「誘われなくなった」「理解されない」 地域サークル、同世代経営者との会合、孫との交流、オンラインコミュニティ参加 社会的引きこもり、長期間の対人接触拒否
焦燥感 「まだ自分がやった方がいいのでは」「口出ししたい」 後継者を信じ、相談役・指南役に徹する、別の挑戦に集中する 後継者への過度な干渉、睡眠障害を伴う強い焦り
不安感 「この先どうなるのか」「健康を失ったら」 ライフプラン作成・家族との対話・専門家との面談、終活の準備 強い不安による日常生活の支障、身体症状の出現

心理的サポートの活用方法

  • 相談先・支援機関:
    • 地域包括支援センター(高齢者総合相談窓口、全国に約4,500か所)
    • 各自治体の「こころの健康相談」(精神保健福祉センターなど)
    • シルバー人材センター(生きがい就労の相談)
    • 心療内科・精神科(保険適用でのカウンセリング)
  • グリーフケア(喪失感への対処):
    • 経営者の引退は「役割の喪失」であり、グリーフ(悲嘆)反応が生じることを理解する
    • 「喪失→混乱→適応→再構築」のプロセスには個人差があり、焦らずに進むことが重要
    • 専門的なグリーフケア団体(一般社団法人グリーフケア協会など)の活用も検討

夫婦・パートナー関係の再構築

筆者の臨床経験と相談事例から得られた知見:

  • “燃え尽き症候群”の予防と対策
    • 引退直後の空虚感は自然な反応であることを理解する
    • 新たな挑戦と休息のバランスを意識的に作る
    • 目標設定は小さく始め、達成感を積み重ねる
  • “定年離婚”リスクへの対応
    • 「在宅時間の増加」による摩擦の緩和策(お互いの時間と空間の確保)
    • 家事分担の再設計(強みを生かした役割分担)
    • 共通の趣味・活動の開発(旅行計画、文化活動、社会貢献)

4.6 専門家との連携体制の構築

専門家 支援内容 選び方のポイント 活用頻度の目安
かかりつけ医 体調・薬の継続管理/早期の異変発見 話しやすさ、総合的視点、在宅医療への対応力 3~6ヶ月に1回
産業医・健康アドバイザー 生活習慣の改善指導/セカンドオピニオン対応 予防医学の知識、具体的な指導力 年1~2回
カウンセラー・心理士 メンタル不調の早期発見/話を聴いてくれる存在 高齢者支援の経験、価値観の共有しやすさ 状況に応じて
行政書士・FP等 ライフプラン作成/老後資金と保険の整理支援 医療・介護・相続の総合的知識 年1回の見直し
社会福祉士・ケアマネージャー 介護予防・地域資源の活用アドバイス 地域ネットワークの豊富さ 必要に応じて

4.7 資産保全のための法的整備

  • 任意後見制度:
    • 認知症などに備え、判断能力があるうちに後見人を指定しておく制度
    • 法務局または弁護士会の無料相談を活用(全国の法務局で毎月実施)
  • 家族信託:
    • 認知症になっても財産管理を家族に委ねられる民法上の制度
    • 専門の司法書士・弁護士への相談が必須

5. 引退後の”ヘルス&マインドデザイン”モデル

以下は複数の相談事例と成功例から筆者が構成したモデルケースです。

事例1:製造業A社 前社長(70歳男性)の場合

【背景】

  • 45年間経営した会社を長男に承継
  • 趣味はゴルフと読書だが、最近は億劫になっていた
  • 妻と二人暮らし、孫は近隣に住む

【実践プラン】

項目 実践内容 成果
運動 週3回ジム+毎朝の散歩+ゴルフ月1回 体重5kg減、腰痛改善
食事 管理栄養士と月1回メニュー相談+地元食材調理 血糖値・コレステロール値の正常化
健診 年1回人間ドック+かかりつけ医で月1回相談 前立腺がんの早期発見・治療
メンタル 元経営者交流会への定期参加、週1のボランティア活動 生きがい感の向上、うつ症状の改善
家族 孫の教育資金支援・週末の家族食事会を継続中 家族の絆の強化、サポート体制の確立
認知予防 週2回の読書会参加、デジタルスキル学習 新たな交友関係の形成、脳の活性化

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6. 実践の進め方と準備:健康投資と医療費の関係

健康維持への投資は、将来の医療費・介護費用の大幅な削減につながります。以下は複数の研究結果に基づき、筆者が整理した健康投資の費用対効果の例です。実際の効果は個人差があります。

  • 65歳以上の平均年間医療費:約72万円(厚生労働省保険局「令和4年度 医療費の動向~概算医療費の年度集計結果~」2023年9月)
  • 要介護状態になった場合の追加費用:月額15~40万円(公益財団法人生命保険文化センター「令和4年度 生活保障に関する調査」2022年)
  • 生活習慣病の重症化による医療費増加:年間約80万円(橋本英樹他「生活習慣病の重症化予防と医療費削減効果の検証」医療経済研究 2021;33(1):5-22)

健康投資の費用対効果例

予防的投資 予想される節約効果
週2回のフィットネス活動(月額1万円) 骨折による入院・治療(平均約100万円)のリスク低減(厚生労働省「介護予防マニュアル改訂版」2022年)
適切な食事管理(追加コスト月額1~2万円) 2型糖尿病の発症・重症化予防→年間医療費約30万円の削減(津下一代「糖尿病重症化予防プログラムの医療経済評価」日本健康教育学会誌 2020;28(2):109-118)
定期健診の徹底(年間5~10万円) がんの早期発見→治療費および生産性損失の削減(国立がん研究センター「がん検診の費用対効果分析報告書」2021年)

実践開始のステップ

  1. 現状評価:まずは現在の健康状態・生活習慣を客観的に評価する
    • 健康診断を受診し、数値を把握する
    • 生活習慣(運動、食事、睡眠など)を1週間記録する
    • メンタル面の状態を自己チェックする
  2. 目標設定:具体的かつ達成可能な目標を設定する
    • 短期目標(3ヶ月以内)、中期目標(1年以内)、長期目標(3年以上)に分ける
    • 数値化できる目標(体重、歩数、睡眠時間など)を含める
    • 自分の価値観・楽しみと連動した目標にする
  3. 支援体制の構築:一人で抱え込まない体制を作る
    • 家族に目標と計画を共有する
    • かかりつけ医を見つける・相談する
    • 仲間・コミュニティを見つける
  4. 段階的な実践:無理なく継続できるペースで始める
    • 最初の1ヶ月は小さな変化から(例:毎日10分の散歩)
    • 成功体験を積み重ね、徐々に範囲・強度を拡大する
    • 記録をつけ、進捗を可視化する
  5. 定期的な見直し:半年ごとに計画と成果を評価・修正する
    • 目標達成度を確認する
    • うまくいった点・いかなかった点を分析する
    • 次の期間の計画を調整する

経営者として培ったPDCAサイクルの考え方が、自身の健康管理でも役立ちます。「健康経営」は退任後も自分自身に向けて続いていくのです。

7. まとめ:重要ポイント整理

社長業の引退後こそ「自分自身のケア」が最重要の経営課題になる

健康とメンタルは、「生活の質の土台」であり、「資産継承の前提条件」

一人で抱え込まず、家族・地域・専門家との”つながり”を持つことが何よりの対策

体と心を整えることが、後継者・家族・社会に貢献する「第2の経営」になる

年齢・性別・家族構成に応じたリスク管理と予防策の実践が、将来の医療・介護費用を大幅に削減する

認知機能の維持・社会的つながりの継続が自立した生活の長期化につながる

健康投資は資産防衛の観点からも合理的な選択である

経営者としてのスキル(先見性・計画性・リスク管理能力)は自己健康管理にも応用できる

まずは今日から、以下の「第一歩」を踏み出しましょう

  1. 今週中に健康診断の予約をする(1年以上受けていない場合)
  2. 毎日10分の散歩または軽い体操を始める
  3. 1週間の食事内容を記録してみる
  4. かかりつけ医を決める(まだ決めていない場合)
  5. 以前の趣味や関心事を一つ復活させる
  6. 家族や信頼できる人に、引退後の気持ちを話してみる
  7. 地域の高齢者向け活動情報を調べてみる

8. チェックリスト:計画の進捗確認

以下のチェックリストは、筆者の臨床経験と前述の研究・ガイドラインを総合して作成しました。 3ヶ月ごとに見直し、進捗状況を確認することをお勧めします。

優先度 項目 実践状況 次のステップ
最優先 定期的な運動習慣を持っている
(週3回以上、各30分程度)
未着手 準備中 実践中 定着  
最優先 年1回以上の健康診断を受けている 未着手 予約済 実施済 定着  
最優先 食事・睡眠リズムが整っている 未着手 準備中 実践中 定着  
最優先 かかりつけ医を決めている 未着手 検討中 決定済 定期通院中  
重要 社会とのつながりを保っている
(週1回以上の交流機会がある)
未着手 準備中 実践中 定着  
重要 家族や友人と定期的に交流している 未着手 準備中 実践中 定着  
重要 認知機能を維持する活動を行っている 未着手 準備中 実践中 定着  
重要 栄養バランスを意識した食事をしている 未着手 情報収集中 実践中 定着  
重要 ストレス管理の方法を持っている 未着手 模索中 実践中 定着  
状況に応じて 将来への不安を言語化し共有している 未着手 準備中 実践中 定着  
状況に応じて 資産管理・終活の準備をしている 未着手 準備中 実践中 定着  
状況に応じて 健康・介護に関する法的整備を行っている
(任意後見、家族信託など)
未着手 準備中 実践中 定着  
状況に応じて 配偶者・家族との役割分担を見直している 未着手 話し合い中 実践中 定着  
状況に応じて 新たな生きがい・役割を見つけている 未着手 模索中 実践中 定着  

9. 免責事項(2025年3月時点)

  • 本記事は、一般的な情報提供を目的としており、特定の個人の具体的な状況に対する医学的・法的アドバイスを構成するものではありません。
  • 健康状態や既往歴、現在服用中の薬などによって、適切な対応は大きく異なります。必ず医療専門家への相談を行った上で実践してください。
  • 紹介した成功事例は複数の相談例を参考に構成したモデルケースであり、個別の状況により結果は異なります。
  • 記載内容は2025年3月現在の医療・健康情報および制度に基づいていますが、将来的に情報が更新される可能性があります。
  • 本記事内の研究引用データは、各研究の対象集団における平均的傾向を示すものであり、個人の状況に直接適用できない場合があります。
  • 記事内で触れた法的制度(任意後見制度、家族信託など)については、最新の法令を確認し、専門家への相談を推奨します。

10. 参考文献、参考情報

  1. 日本老年医学会「フレイル診療ガイド2018」(2018年)
  2. 健康長寿医療センター研究所「高齢者の健康に関する縦断的調査2022」(2022年)
  3. 日本サルコペニア・フレイル学会「サルコペニア診療ガイドライン2023年版」(2023年)
  4. Sherrington C, et al. “Exercise for preventing falls in older people living in the community,” Cochrane Database of Systematic Reviews, 2019, DOI: 10.1002/14651858.CD012424.pub2
  5. 日本理学療法士協会「高齢者の運動指針2022」(2022年)
  6. 日本老年医学会・日本老年栄養学会「高齢者の食生活指針2021」(2021年)
  7. 日本骨粗しょう症学会「骨粗しょう症の予防と治療ガイドライン2023年版」(2023年)
  8. 厚生労働省「高齢者の保健事業のあり方に関する検討会報告書2021」(2021年)
  9. Ngandu T, et al. “A 2 year multidomain intervention of diet, exercise, cognitive training, and vascular risk monitoring versus control to prevent cognitive decline in at-risk elderly people (FINGER): a randomised controlled trial,” The Lancet, 2015; 385:2255-2263
  10. 厚生労働省「高齢者のこころの健康づくりマニュアル2021」(2021年)
  11. 日本老年精神医学会「高齢者のメンタルヘルスケアガイド2022」(2022年)
  12. 厚生労働省保険局「令和4年度 医療費の動向~概算医療費の年度集計結果~」(2023年9月)
  13. 公益財団法人生命保険文化センター「令和4年度 生活保障に関する調査」(2022年)
  14. 橋本英樹他「生活習慣病の重症化予防と医療費削減効果の検証」医療経済研究 2021;33(1):5-22
  15. 厚生労働省「介護予防マニュアル改訂版」(2022年)
  16. 津下一代「糖尿病重症化予防プログラムの医療経済評価」日本健康教育学会誌 2020;28(2):109-118
  17. 国立がん研究センター「がん検診の費用対効果分析報告書」(2021年)
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